〒106-0032
東京都港区六本木3丁目1-1
六本木ティーキューブ14F(受付14階) Google Mapで見る
© XICA CO.,LTD.
Book Presentation
偶然の成功を、再現性のある勝利に変える思考法。
本書は、データと科学的アプローチを武器に、すべてのマーケティング活動を未来の資産に変えるための基礎となる思考法の解説書です。

「なぜ、あのプロジェクトはうまくいかなかったのか?」
「この施策に、どれほどの効果があったんだろうか?」
「売上が上がったのは、本当にこの広告のおかげなんだろうか?」
とりあえず施策を実行し、結果に一喜一憂する。成功しても、失敗しても、そこから確かな学びを得ることはなく、また手探りで進んでいく…
本書が提唱する「マーケティングサイエンス」は、そんな手応えのない状況から脱却するための、再現性ある科学的アプローチです。
「運」や「勘」のみに頼るマーケティングから脱却し、データに基づいた再現性の高い成果を出すための実践的な思考法を身につけます。
再現性のある戦略立案
感覚的な意思決定を卒業し、「狙って勝ち続ける」ための科学的なアプローチと体系化されたプロセスを学びます。
問題解決の思考フレームワーク
マーケティングサイエンスのプロセスを「目的→課題→仮説→データ→分析→解釈」の6ステップで分解し、本質的な打ち手を見つける方法を習得します。
AI時代のデータ活用術
生成AIを「最強の参謀」に変えるために必要な「問い」と「コンテキスト」の設計方法を理解し、AIを真に活用する力を養います。
「感性」と「データ」の融合
データ分析は技術だけでなく「感性」が重要である理由を学び、の経験や直感をデータと結びつけて価値に変現場える方法を学びます。
本書で紹介するのは、データ分析の技術そのものではなく、ビジネスの成果に直結する「思考法」です。
データという無機質なものに「意味」を与え、価値ある洞察を引き出すための体系化されたプロセスを解説します。
生成AIに「当社のマーケティング戦略を考えて」と丸投げしても、凡庸な答えしか返ってきません。
価値ある答えを引き出すには、ビジネスの本質を捉えた「問い」と、自社独自の「コンテキスト」を与える能力が不可欠です。
本書で解説する6ステップの思考法は、AIに与えるべき「内部の勝ち筋」と「顧客の頭の中」という2つのコンテキストを設計する力そのものです。
データ活用によってビジネスを飛躍させた6名のゲストとの対談を収録。そのリアルな声を通して、データ活用のリアルな効果と必要性を伝えます。


「データ分析の本当の目的は『勝ち筋を見つける』ではないんです。勝ち筋を見つけようとする、その一歩目を踏み出すモチベーションを生み出すためにあるものだと思っています。」
— 志田 光正 氏 (株式会社伊藤園 マーケティング本部長 執行役員)

「データという武器なしでコートに立つほど不安なことはありません。しかし実際の勝負はデータ通りにはいきません...データと感性の両方を使わないと勝てません。」
— 南雲 克明 氏 (株式会社トリドールホールディングス 執行役員 CMO 兼 KANDOコミュニケーション本部長 兼 株式会社丸亀製麵 常務取締役 マーケティング本部長)

「データはあくまで『過去の実績』でしかありません。それが最高の結果であったとしても、さらに超えていかなければなりません。常に新しいことに挑戦して、効率を上げていく。これをやり続けることに、終わりはないと思っています。」
— 馬場 剛史 氏 (KDDI株式会社 渉外・コミュニケーション統括本部 ブランド・コミュニケーション本部長)

「仮説が何より大事だということですね。仮説がないと、そもそも問いようがない。生成AIが登場し、仮説力で差がつく時代になったと感じています。」
— 石井 智之 氏 (株式会社リクルート マーケティング室 室長)

「『都合の悪いデータこそ信じる』という姿勢が大事です。そしてその考え方を、マネジメント層が持っているかどうか。リーダー自身がそういう姿勢でいないと判断を誤ります。」
— 中島 健 氏 (キユーピー株式会社 執行役員 マーケティング本部長)


慶應義塾大学総合政策学部卒業。父親が勤める会社の倒産を原体験として、大学在学中に出会った統計分析から経営支援の可能性を見出し、2012年に株式会社サイカを設立。
エンタープライズ企業を中心にこれまで280社以上を支援し、"ビジネスの成長スパイラルをつくるデータサイエンスファーム"として、再現性の高いビジネス成長に貢献してきた。
「マーケティングの目的について、非常にわかりやすく『顧客の問題解決』だと言っています。自分たちの商品やサービスが、顧客のどんな問題を解決しているのか。この大前提がなければ、どんなマーケティングも意味がありません。」
— 高岡 浩三 氏 (ケイアンドカンパニー株式会社 代表取締役社長)