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テレビCMの費用(料金)って実際いくらかかるの？

テレビCMって相当費用がかかるのはわかるけど、結局いくらなの？というのはコレといってまとまった情報が出ていませんので、テレビCMを打ったことがなければなかなかわかりにくいですよね。とはいえ、相場がわからないと検討できないですし、自社の広告予算内でできるのかどうか、あたりはつけておきたいですよね。

本記事では、テレビCM全体でどういう費用が必要なのかを説明していきます。

テレビCMにかかる費用項目

テレビCMを打つには大きく分けて「放映料金」と「制作料金」があります。前者は(代理店が)テレビ局に支払う費用、後者は広告代理店や広告制作会社に支払う費用です。

放映料金

テレビCMの放送料金は「パーコスト」と呼ばれる、GRP1%に対する単価と、獲得したいGRP(プランニングGRP)の掛け算で算出されます。例えば、1,000GRPを民法キー局で撮りたかったら1000GRP × 概ね10万円 = 1億円かかります。

パーコストは様々な要因から影響を受けています。例えば、

  • タイムかスポットか
  • キー局か地方局か
  • 広告代理店の力
  • 放送する時間帯

などです。

タイムCM、スポットCMについては別の記事で説明しますが、一般的に、関東キー局でスポットCMを打とうと思うとパーコストは10万円前後になります。地方局ですとパーコストは数千円というケースもありますので、地方に閉じたビジネスをしている企業や、全国に開いたビジネスをしているが、地方局でCMを打って、実際にどの程度効果があるかをテストしたい企業においては、比較的低コストでCMを打つことができます。

タイムCMの単価は本当にまちまちです。タイムCMのパーコストはスポンサー枠の需要と供給で決まってきますので、どうしてもこの番組でCMを打ちたい！というような企業が多ければ、パーコストは高くなっていきます。一般的に、スポットCMよりも高いということは間違いありませんが、どれくらい高いかは広告代理店に確認してみないとわかりません。

広告代理店の力というのもパーコストに影響します。大手広告代理店の場合、CM枠の買い付け量が大きいため、ボリュームディスカウントが適用されていたりしますので、相対的にパーコストが安くなる可能性があります。

放送する時間帯ももちろん大きく影響します。それについては別の記事で説明します。

制作料金

テレビCMの制作料金は本当に制作会社や代理店によって様々です。下は15秒CMで数十万円から制作するところもありますし、タレントの起用等も含めると3~4,000万円かかる場合もあります。おおよその制作料としては、CMの内容やタレントの起用有無等も大きく影響しますが、500万円くらいは少なくとも見ておいたほうがよいようです。

制作料金を構成する際によく出てくるのは下記の項目です。

  • 企画費
  • 撮影費
  • 編集費
  • タレント出演料
  • 管理進行費
  • マスターテープ代

もちろん、上記は一例で、代理店や制作会社によってはより細かい項目で見積もりを出してくる場合もあります。また、タレントとの契約金は別途かかります(出演料よりもちろん高額)

企画費、撮影費、編集費は想像つきやすいですよね。それぞれ完了させるには人件費が多く必要になりますので、やればやるほど費用がかかります。

タレント出演料については、タレントランクに依存するためピンきりですが、基本的に撮影日数に影響を受けるものですので、もし、可能な限り費用を抑えたいのであれば、1日で撮影をしきってしまう。そして、複数本のCMでその映像を使いまわす。これで、1本あたりのタレント主演料は下がっていきます。

管理進行費は代理店や制作会社のマージンですね。制作料金の20%が相場です。

マスターテープ代は馴染みの薄い単語だと思います。マスターテープには、CMの完成版が録画されています。スポットCMを複数のテレビ局で放送する際には、各放送局にCMの入ったテープを送らないといけませんので、大体3万円×放送局数の費用がかかります。

まとめ

テレビCMの費用がどの程度かかるか、なんとなくイメージできたでしょうか？

Web上には具体的な情報があまり出ていませんし、基本的には代理店に問い合わせをするのがよいと思います。Web上でいくつかの代理店のサイトを見る限り、気楽に問い合わせしても大丈夫そうです(笑)

ところで、費用がかかるのは他の広告手段と同様で、テレビCMの実施に二の足を踏むとしたら、それは「費用対効果が合うかどうかわからない」「結局、どのくらいCMを打てばいいのかわからない」というのが理由ではないでしょうか？TVCMを一度も打ったことがない状況で、費用対効果を算出するのは不可能ですが、費用対効果を算出できる状態にした上で、地方局でテレビCMを打つなど比較的低コストでデータを集め、検証することで、テレビCMの費用対効果を推計することはできます。

テレビ離れが進んでいるとはいえ、まだまだテレビCMの影響力は絶大ですので、慎重かつ大胆に検討を進められるのがよいと思います。

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