動画広告の活用実態調査2020年版

動画広告の活用実態調査2020年版

2年連続で7割以上が動画広告の投資対効果の高さを実感
投資強化意向は昨年より弱まるも、全体の拡大傾向は継続

株式会社サイカ(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:平尾 喜昭、以下サイカ)は、独自の広告調査・研究レポートの第18弾として、「企業の広告宣伝担当者207人に聞いた 動画広告の活用実態調査2020年版」を実施いたしましたので結果を発表いたします。
これは、昨年実施した同調査の結果との比較により、企業における動画広告の活用実態の推移についてまとめたレポートです。

調査結果のサマリー

●投資を強化する意向は昨年より弱まるも、全体の投資拡大傾向は継続

動画広告の市場規模は年々拡大し、2024年には約5,000億円*1に達するとされ、企業の広告活動において動画広告は、今後ますます重要な役割を占めるようになると考えられます。昨年の当社調査でも、約半数の広告宣伝担当者が「今後1年間で動画広告への投資割合を増やす見込み」と回答する*2など、動画広告への強い投資意欲がうかがえる結果となりました。

本年の調査では、広告費全体に占める動画広告への投資割合について「過去1年間で増加させた」「今後1年間で増加させる見込み」と回答した方の割合が、ともに昨年より減少しました。しかし、依然として「投資を減らす」との回答に比べ「投資を増やす」との回答の割合が大きく、また、「投資しない」との回答の割合が昨年より減少していることからも、全体としては動画広告への投資意向は引き続き拡大傾向にあることがうかがえる結果となりました。

*1: 出典:2018年、国内動画広告の市場調査を実施|株式会社サイバーエージェント|2018年11月30日(https://www.cyberagent-adagency.com/news/454/
*2: 出典:企業の広告宣伝担当者200人超に聞いた、動画広告の活用実態アンケート調査|株式会社サイカ|2019年5月23日(http://corporatet.temp513.kinsta.cloud/magellan/s8f9ob5d/

調査結果の概要

1. 動画広告への投資状況

広告宣伝担当者に対し、過去1年間で広告予算全体に占める動画広告への投資割合がどのように変化したか、また、今後1年間でどのように変化する見込みであるかを調査し、以下の結果を得ました。

過去1年間の動画広告への投資割合の変化
今後1年間の動画広告への投資割合の変化見込み

過去1年間の投資割合、今後1年間の投資割合(見込み)ともに、昨年と比較して「投資を増やした(増やす見込み)」と回答した方の割合が減少、「投資を減らした(減らす見込み)」と回答した方の割合が増加しており、動画広告への投資を強化する意向は昨年より弱まっている状況がうかがえました。
しかし、過去1年間の投資割合、今後1年間の投資割合(見込み)ともに、依然として「投資を減らした(減らす見込み)」との回答に比べ「投資を増やした(増やす見込み)」との回答の割合が大きく、また、「投資していない(投資しない見込み)」と回答した方の割合が昨年より減少していることからも、全体としては動画広告への投資意向は引き続き拡大傾向にあることがうかがえる結果となりました。

2. 動画広告に期待する効果

動画広告に過去1年間で投資した、もしくは今後1年間で投資する見込みの広告宣伝担当者に、動画広告が自社の製品・サービスに与える効果として期待する点について調査し、以下の結果を得ました。

動画広告に期待する効果

動画広告に期待する効果としては、昨年同様「ブランド価値向上(44.7%)」との回答がもっとも多く、次いで「認知向上(40.4%)」、「購買促進(14.9%)」の順となりました。昨年と同様に、製品・サービスの直接的な購買促進を主な目的として動画広告に投資している広告宣伝担当者は2割に満たない結果となりました。

3. 動画広告への投資を増やす理由

動画広告への投資を過去1年間で増やした、もしくは今後1年間で増やす見込みの広告宣伝担当者に「投資を増やす理由」について調査し、以下の結果を得ました。

動画広告への投資を増やす理由

もっとも多かった回答は昨年同様「テキストや静止画像の広告よりも投資対効果が高いと思われるため(75.9%)」でした。
一方で「競合が実施しているから(23.0%)」と回答した方の割合が昨年(33.1%)と比べ約10%低くなっており、昨年以上に、企業において広告戦略に動画広告を取り入れることが一般化しているものと推察されます。

4. 動画広告における課題

動画広告の出稿や、出稿後の効果測定において広告宣伝担当者が課題に感じていることについて調査し、以下の結果を得ました。

動画広告の出稿・効果測定における課題

課題として「動画広告を含めた広告戦略の全体設計(58.5%)」と回答した割合が昨年同様もっとも多く、次いで、「動画広告を出稿する媒体の選択(46.3%)」が多く挙げられました。これら2つを課題として挙げた方の割合が昨年よりも増加しており、動画広告を広告戦略に取り入れる企業が増えているものの、依然として動画広告を活用するノウハウが十分に蓄積されていない企業の実態がうかがえる結果となりました。

尚、昨年の調査結果は下記のURLで公開しています。

2019年版
http://corporatet.temp513.kinsta.cloud/magellan/s8f9ob5d/

調査の概要

調査名企業の広告宣伝担当者200人超に聞いた 動画広告に関するアンケート調査2020年
調査対象期間2020年5月
調査方法Webアンケート調査
調査対象 以下の条件を満たす207人の広告宣伝担当者
  • インターネット広告を出稿している企業の勤務者
    (インターネット広告のみを出稿している企業に限定せず、並行してオフライン広告を出稿している企業も含みます)
  • その企業にて、広告出稿業務、ならびに出稿した広告の効果測定業務に現在従事している者

XICA magellanについて

http://corporatet.temp513.kinsta.cloud/magellan/

インターネット広告やテレビCM、交通広告など多種多様な広告の効果を統合的に分析し、広告予算の最適な配分案を算出することで、企業の全体最適なマーケティング活動を支援する広告効果分析ツール。国内No.1のMMM*3ツールとしてテレビCMを出稿する国内大手企業を中心に100社以上の企業に導入され、国内の広告宣伝費トップ100企業*4の10%の企業で広告分析にマゼランが利用されるなど、高い評価を得ています。

*3: MMMとは「マーケティング・ミックス・モデリング」の略称で、統計的な分析手法を用いて、様々なマーケティング施策が売上などの事業成果に与える効果を定量的に測定し、マーケティング投資の最適化やシミュレーションを行うものです。
*4: 出典:「広告宣伝費」が多いトップ300社ランキング|東洋経済オンライン|2017年09月10日(http://toyokeizai.net/articles/-/187757

株式会社サイカについて

http://corporatet.temp513.kinsta.cloud/

サイカは、“すべてのデータに示唆を届けすべての人に幸福を届ける”というミッションのもと、2012年の創業以来、統計分析システムの企画・開発・提供分野において急成長を続けているITプロダクト開発企業です。創業当時より「分析のプロ」ではなく「現場のプロ」であるビジネスパーソンをユーザー対象としており、その独自戦略のもとに鍛え上げられた、プロダクトの操作性と直観性が高く評価されてきました。

本プレスリリースに関する問い合わせ先

株式会社サイカ 広報担当:国松(くにまつ)
TEL :03-6380-9897/E-MAIL :pr@xica.net

広告の効果測定方法に関するアンケート調査

広告の効果測定方法に関するアンケート調査

高度、かつ領域横断的な分析手法へのニーズ拡大傾向が継続

株式会社サイカ(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:平尾 喜昭、以下サイカ)は、独自の広告調査・研究レポートの第17弾として、「企業の広告宣伝担当者212名に聞いた 広告の効果測定方法に関するアンケート調査 2020年版」を実施いたしましたので結果を発表いたします。
本調査レポートは、2018年から継続的に実施している同調査の結果と比較し、直近3年間で広告の効果測定領域で企業に起きた変化についてまとめたものです。

調査結果のサマリー

●高度、かつ領域横断的な分析手法へのニーズ拡大傾向が現在も継続

今後用いたい分析手法として「統計モデル・AI・機械学習などの技術を用いた分析」におよそ半数の回答が集中し、過去調査との比較でも3年連続で回答者の割合が増加しており、高度な分析手法へのニーズは現在も拡大傾向にある様子がうかがえます。

今後取り組みたい分析として「インターネット広告*1・オフライン広告*2を領域を横断して統合的に分析」「インターネット広告・オフライン広告に加えて外部的な影響要因も含めた統合的な分析」が過去3年で最も回答者の割合が高くなっており、領域横断的な分析に対するニーズの拡大傾向が継続している状況がうかがえます。

また、データ分析を行っていない方の割合が3年連続で減少しており、広告効果測定におけるデータ分析の普及、ならびに高度化が引き続き進行している状況がうかがえます。

分析に取り組む上での課題として「人手が足りない」「分析の知見が足りない」と回答した方の割合が過去3年で最も高くなっており、マーケティング人材の確保、ならびにデータ分析ノウハウの補完をサポートするソリューションが求められる状況がうかがえる結果となりました。

*1: インターネット広告とは、インターネット上で出稿される広告のことで、リスティング広告、動画広告、メール広告、SNS広告などが含まれます。
*2: オフライン広告とは、インターネットを介さない広告のことで、テレビCM、ラジオ、新聞、雑誌、チラシなどが含まれます。

調査結果の概要

1. 広告効果測定に用いる分析手法

広告効果測定でデータ分析を実施している広告宣伝担当者に対し、広告効果測定に用いる分析手法について調査し、以下の結果を得ました。
現在用いている分析手法としては、「過去の出稿額データに基づく前年度ベースでの判断(58.8%)」が最多となる一方で、今後用いたい分析手法としては統計モデル・AI・機械学習などの技術を用いた分析(49.7%)におよそ半数の回答が集中しました。
この結果から、高度な分析手法へのニーズは高いものの、実践はできていない状況がうかがえます。
※分析を実践する上での課題については「3.分析に取り組む上での課題」を参照

現在用いている分析手法と今後用いたい分析手法

また、「現在用いている分析手法」「今後用いたい分析手法」それぞれの過去調査結果との比較を行い、以下の結果を得ました。
今後用いたい分析手法として、統計モデル・AI・機械学習などの技術を用いた分析を選択した方の割合が3年連続で増加しており、高度な分析手法へのニーズは現在も拡大傾向にある様子がうかがえます。

過去調査との比較 現在用いている分析手法
過去調査との比較 現在用いたい分析手法

2. 統合分析の実施状況

インターネット広告、オフライン広告、(季節性などの)外部要因など、広告効果測定の対象領域が多岐にわたる中で、領域横断的な分析がどの程度実践されているかを調査し、以下の結果を得ました。
現在取り組んでいる分析としては「インターネット広告・オフライン広告を領域ごとで分けて分析(44.3%)」との回答が最多となり、現在でも領域を分離して分析を行っている方が多数を占めました。しかし一方で、今後取り組みたい分析としては「インターネット広告・オフライン広告に加えて外部的な影響要因も含めた統合的な分析(36.8%)」との回答が最多となり、領域横断的な分析へのニーズは高いものの、実践はできていない状況がうかがえます。
※分析を実践する上での課題については「3.分析に取り組む上での課題」を参照

現在取り組んでいる分析と今後取り組みたい分析

また、今後取り組みたい分析について過去調査結果との比較を行い、以下の結果を得ました。
今後取り組みたい分析として「インターネット広告・オフライン広告を領域を横断して統合的に分析(30.2%)」「インターネット広告・オフライン広告に加えて外部的な影響要因も含めた統合的な分析(36.8%)」が過去3年で最も回答者の割合が高くなっており、領域横断的な分析に対するニーズの拡大傾向が継続している状況がうかがえます。
また、データ分析を行っていない方(21.7%)の割合が3年連続で減少しており、広告効果測定におけるデータ分析の普及、ならびに高度化が引き続き進行している状況がうかがえます。

過去調査との比較 今後取り組みたい分析

3. 分析に取り組む上での課題

広告効果測定のデータ分析に取り組む上で課題となる要因について調査し、以下の結果を得ました。
今回の調査では、「人手が足りない(52.4%)」「データ収集が難しい(47.6%)」「分析の知見が足りない(31.0%)」が上位3つの課題として挙げられました。
上位3つのうち、「人手が足りない」「分析の知見が足りない」は過去3年で最も回答者の割合が高くなっており、マーケティング人材の確保、ならびにデータ分析ノウハウの補完をサポートするソリューションが求められる状況がうかがえる結果となりました。

過去調査との比較 分析に取り組む上で課題となる要因

4. 統合分析を実施すべき理由

インターネット広告・オフライン広告・外部的な影響要因など、領域横断的な分析を実施すべき理由について調査し、以下の結果を得ました。
「各広告施策の投資対効果を横断的に把握するため(70.0%)」との回答が3年連続で最多となりました。

過去調査との比較 統合分析を実施すべき理由

尚、過去の調査結果は下記のURLで公開しています。

2018年版
http://corporatet.temp513.kinsta.cloud/magellan/column/advertising-effectiveness/

2019年版
http://corporatet.temp513.kinsta.cloud/magellan/column/advertising-effectiveness-2019/

調査の概要

調査名企業の広告宣伝担当者212名に聞いた 広告の効果測定方法に関するアンケート調査 2020年版
調査対象期間2020年4月
調査方法Webアンケート調査
調査対象 以下の条件を満たす212名の広告宣伝担当者
  • インターネット広告、およびオフライン広告の両方を出稿している企業の勤務者
  • その企業にて、直近1年以内もしくは現在オフライン広告出稿業務に従事する者

株式会社サイカについて

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サイカは、“すべてのデータに示唆を届けすべての人に幸福を届ける”というミッションのもと、2012年の創業以来、統計分析システムの企画・開発・提供分野において急成長を続けているITプロダクト開発企業です。創業当時より「分析のプロ」ではなく「現場のプロ」であるビジネスパーソンをユーザー対象としており、その独自戦略のもとに鍛え上げられた、プロダクトの操作性と直観性が高く評価されてきました。

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インターネット広告やテレビCM、交通広告など多種多様な広告の効果を統合的に分析し、広告予算の最適な配分案を算出することで、企業の全体最適なマーケティング活動を支援する広告効果分析ツール。国内No.1のMMM*3ツールとしてテレビCMを出稿する国内大手企業を中心に100社以上の企業に導入され、国内の広告宣伝費トップ100企業*4の10%の企業で広告分析にマゼランが利用されるなど、高い評価を得ています。

*3: MMMとは「マーケティング・ミックス・モデリング」の略称で、統計的な分析手法を用いて、様々なマーケティング施策が売上などの事業成果に与える効果を定量的に測定し、マーケティング投資の最適化やシミュレーションを行うものです。
*4: 出典:「広告宣伝費」が多いトップ300社ランキング|東洋経済オンライン|2017年09月10日(http://toyokeizai.net/articles/-/187757

本プレスリリースに関する問い合わせ先

株式会社サイカ 広報担当:国松(くにまつ)
TEL :03-6380-9897/E-MAIL :pr@xica.net

サイカPR(イノベーションブリッジ内)瀧本裕子
TEL :090-2300-5942/E-MAIL :hiroko.takimoto@inbridge.jp

【5/8更新】株式会社サイカより新型コロナウイルス感染症への臨時対応に関するお知らせ


【2020/05/08 情報を更新しました】

5月4日に政府より緊急事態宣言を5月31日まで延期する旨が発表されたことを受け、当社としましても、5月8日までを予定していた緊急事態宣言下特別対応の期間を5月31日(日)まで延長いたします。

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【2020/04/08 情報を更新しました】

4月7日に政府より緊急事態宣言が発令された状況を受け、現在実施している臨時対応をより強化し、4月8日(水)から5月8日(金)まで緊急事態宣言下特別対応を実施いたします。

これまでの臨時対応において「在宅勤務を推奨」としていた方針を、以下のとおり強化いたします。
・原則として全社員を対象に在宅勤務とする
・在宅で対処することが困難で、出社することがやむを得ないと本部長が判断し、許可した者のみが例外として一時的に出社することができるものとする

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【2020/03/25 情報を更新しました】

4月中旬まで感染防止対応を継続する旨の東京都の方針に基づき、当社としましても、臨時対応期間を4月17日(金)まで延長いたします。

なお、それ以降につきましても、当社の従業員、クライアント、その他の関係者の安全確保、ならびに安定的なサービス提供のため、政府等での発生段階区分に合わせた方針に基づき、迅速に対応方針を決定してまいります。

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株式会社サイカ(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:平尾 喜昭、以下サイカ)は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行に伴い、当社関係者の安全確保、ならびに安定的なサービス提供を目的に、フルフレックス制の導入、社内外の会議のオンライン実施等の臨時対応を行います。

【臨時対応の概要】

・コアタイムを設けないフルフレックス制の導入
・在宅勤務の推奨
・取引先企業との会議は、可能な限りオンラインで実施
・採用面接は、採用候補者様のご意向に合わせて最終面接を除きオンラインで実施

【臨時対応期間】

2020年3月31日(火)まで
※ 状況に応じて期間を短縮・延長する可能性があります。

【臨時対応期間中の問い合わせ対応について】

臨時対応期間中も代表番号(03-6380-9897)、Webサイトフォームからの問い合わせを受け付けておりますが、フルフレックス制の導入、在宅勤務の推奨に伴い、電話応答、フォームからの問い合わせへの対応に時間がかかる場合がございますので、予めご了承いただけますようお願いいたします。

サイカは、当社の従業員、クライアント、その他の関係者の安全確保、ならびに安定的なサービス提供のため、状況の推移に応じて迅速に対応方針の修正、適用を行ってまいります。
※対応の変更等が生じた際には、本ページにて報告いたします。

臨時対応に伴い、関係者の皆様にご不便をおかけいたしますが、何卒ご理解を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

株式会社サイカ

テレワークによる広告出稿業務への影響実態調査

テレワークによる広告出稿業務への影響実態調査

半数以上が業務生産性が向上したと回答、
戦略設計業務は生産性が向上した業務・低下した業務の双方で上位に

株式会社サイカ(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:平尾 喜昭、以下サイカ)は、独自の広告調査・研究レポートの第16弾として、「テレワークによる広告出稿業務への影響実態調査」を実施いたしましたので結果を発表いたします。

本調査の背景

●テレワーク導入が広告出稿業務に与えている影響とは

新型コロナウイルスの感染拡大防止を目的とする政府や自治体からの要請を受け、多くの企業がテレワーク導入の必要に迫られています。
この状況において、企業のマーケティング、プロモーション活動を担う広告宣伝担当者もオフィスワークからテレワークに移行した方が増えています。
今回は、テレワーク導入によって広告出稿業務の生産性にどのような影響が及んでいるのか、現在テレワークをしている広告宣伝担当者217名に調査を行いました。

調査結果サマリー

●テレワークで業務生産性が向上している広告宣伝担当者が半数以上

1. 広告出稿業務において、テレワークによって生産性が向上したと回答した方が半数を超え(52.0%)、生産性が低下したと回答した方の割合(26.7%)を大きく上回りました。

2. 生産性が向上した理由としては、「通勤時間がゼロになった」「無駄な会議が減った」など、オフィスワークよりも時間やコミュニケーションが効率化されたという意見が多く挙げられました。

3. 一方、生産性が低下した理由としては、「意思疎通に時間がかかり、決断が遅くなる」「外部に持ち出せる顧客データに制限がある」「ネットワーク環境や機材、備品が整備されてない」など、コミュニケーションの不調、業務範囲の制約、業務環境の不備などが多く挙げられました。

4. 広告出稿の具体的な業務における生産性の変化を問う質問では、生産性が向上した業務として「戦略戦術設計」がもっとも多く挙げられ、生産性が低下した業務としては「実行プラン策定」がもっとも多く挙げられました。

調査結果の概要

1.テレワークによる広告出稿業務の生産性への影響

テレワークによって、オフィスワークと比べて広告出稿業務の生産性がどのように変化しているかを調査し、以下の結果を得ました。

テレワークによる広告出稿業務の生産性への影響

広告出稿業務において、テレワークによって生産性が向上したと回答した方が半数を超え(52.0%)、生産性が低下したと回答した方の割合(26.7%)を大きく上回りました。
この結果から、広告出稿業務においては、テレワークに適応し、好意的に捉えている方が多数派である状況がうかがえました。
生産性が向上した理由としては、以下のように、オフィスワークよりも時間やコミュニケーションが効率化されたという意見が多く挙げられました。

生産性が向上した理由(一部)

●時間の効率化

  • 「通勤時間がゼロになり、業務に費やせる時間が増えた」
  • 「時間の融通が利きやすくなったため、時間の使い方が効率化された」

●コミュニケーションの効率化

  • 「無駄な会議が減った」
  • 「電話がかかってきたり、同僚から話しかけられたりすることが無くなったため、集中できるようになった」

●その他の意見

  • 「満員電車での通勤による疲労感やストレスが無くなった」
  • 「自宅で仕事をする方が安心感がある」

一方、生産性が低下した理由としては、コミュニケーションの不調、業務範囲の制約、業務環境の不備などが多く挙げられました。

生産性が低下した理由(一部)

●コミュニケーションの不調

  • 「広告素材の確認などに時間を要し、タイムリーな出稿が難しい」
  • 「意思疎通に時間がかかり、決断が遅くなる」
  • 「オフィスでは簡単な口頭のコミュニケーションで済んでいたことが、すべてメールや電話での対応になった」

●業務範囲の制約

  • 「外部に持ち出せる顧客データに制限があり、どうしても業務が止まる」
  • 「まだまだ書類文化なので、テレワークでは完結しない」

●業務環境の不備

  • 「ネットワーク環境や機材、備品が揃っていない」
  • 「子供に邪魔をされ思うようにいかない。家事育児と仕事を同じ空間でやるのは難しい」

●その他(リモートワークへの不慣れ)

  • 「Web会議での進行がスムーズに行えない」
  • 「モチベーションを保てない」
  • 「自宅に籠もっていると心身ともに疲れる」

2.テレワークによる広告出稿の具体的な業務における生産性の変化

広告出稿の具体的な業務において、どの業務がテレワークによって特に生産性に影響が出ているのか、広告出稿業務プロセスごとの生産性について調査しました。

生産性が向上した業務

テレワークによって広告出稿業務の生産性が向上したと回答した広告宣伝担当者に対し、生産性が向上している具体的な業務について調査し、以下の結果を得ました。

生産性が向上している広告出稿業務

生産性が低下した業務

テレワークによって広告出稿業務の生産性が低下したと回答した広告宣伝担当者に対し、生産性が低下している具体的な業務について調査し、以下の結果を得ました。

生産性が低下している広告出稿業務

生産性産が向上した業務として「戦略戦術設計」がもっとも多く挙げられ、生産性が低下した業務としては「実行プラン策定」がもっとも多く挙げられましたが、この2つの業務は、生産性が向上または低下した業務のいずれにも回答が集中する結果となりました。
生産性が向上した理由として「プランの策定に集中できるようになった」という意見が多く挙げられ、生産性が低下した理由としては「情報の共有が難しい」「頻繁なテレビ会議で時間がかかる」などが挙げられております。今回は広告出稿業務に携わるチーム人数については調査していないものの、チーム規模によるコミュニケーション量の多寡が広告出稿業務の生産性の向上・低下を分ける一つの要因になっているのではないかと推測されます。

また、テレワークの生産性を向上させるための対策については、「より快適な環境で業務できるよう会社から備品(モニターなど)を支給してほしい」「安定したネット環境の構築」など、業務環境の改善を求める意見が多く挙げられました。

参考:広告出稿の業務プロセスの定義

  • 戦略・戦術設計(数値計画、ターゲット設定、訴求設定、チャネル設定)
  • 実行プラン策定(クリエイティブ設計、メディア選定、スケジュール設定)
  • 出稿・運用
  • 出稿・運用した結果のふり返り、ふり返りに基づく戦略・戦術のアップデート
  • 上長・経営陣への報告

調査の概要

調査名テレワークによる広告出稿業務への影響実態調査
調査対象期間2020年4月
調査方法Webアンケート調査
調査対象 以下の条件を満たす217人の広告宣伝担当者
  • インターネット広告を出稿している企業の勤務者
    (インターネット広告のみを出稿している企業に限定せず、並行してオフライン広告を出稿している企業も含みます)
  • その企業にて、広告出稿業務、ならびに出稿した広告の効果測定業務に現在従事している者
  • その業務を、現在週に3日以上テレワークで行っている者

株式会社サイカについて

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サイカは、“すべてのデータに示唆を届けすべての人に幸福を届ける”というミッションのもと、2012年の創業以来、統計分析システムの企画・開発・提供分野において急成長を続けているITプロダクト開発企業です。創業当時より「分析のプロ」ではなく「現場のプロ」であるビジネスパーソンをユーザー対象としており、その独自戦略のもとに鍛え上げられた、プロダクトの操作性と直観性が高く評価されてきました。

XICA magellanについて

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インターネット広告(リスティング広告、動画広告など)、テレビCM、交通広告など多種多様な広告の効果を統合的に分析し、広告予算の最適な配分案を算出することで、企業の全体最適なマーケティング活動を支援する広告効果分析ツール。国内No.1のMMMツールとしてテレビCMを出稿する国内大手企業を中心に100社以上の企業に導入され、国内の広告宣伝費トップ100企業*1 の10%の企業で広告分析にマゼランが利用されるなど、高い評価を得ています。

*1: 出典:「広告宣伝費」が多いトップ300社ランキング|東洋経済オンライン|2017年09月10日(http://toyokeizai.net/articles/-/187757

本プレスリリースに関する問い合わせ先

株式会社サイカ 広報担当:国松(くにまつ)
TEL :03-6380-9897/E-MAIL :pr@xica.net

3月17日 テレビ東京系列「ガイアの夜明け」でマゼランのテレビCMを放映

2020年3月17日(火) 午後10時~午後11時24分に放送されるテレビ東京系列「日経スペシャル ガイアの夜明け 春の拡大スペシャル」で、当社の提供する広告効果分析ツール「XICA magellan(マゼラン)」のテレビCMが放映されます。

是非ご覧ください。

テレビ東京系列「日経スペシャル ガイアの夜明け」
https://www.tv-tokyo.co.jp/gaia/

【公式CM】XICA magellan「エレベーター」篇 30秒Ver.
https://www.youtube.com/watch?v=zUQn6sq-w4U

サイカとブログウォッチャーが2月26日よりサービス連携を開始

統計分析と位置情報データで、測定が難しい屋外広告やリアルイベントの精緻な効果分析が可能に

サイカとブログウォッチャーが2月26日よりサービス連携を開始

株式会社サイカ(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:平尾 喜昭、以下サイカ)と、株式会社ブログウォッチャー(本社:東京都中央区、代表取締役社長:酒田 理人、以下ブログウォッチャー)は、2020年2月26日にサービス連携を開始いたしました。
本連携により、サイカの広告効果分析ツール「XICA magellan(以下マゼラン)」の分析に、ブログウォッチャーの位置情報データプラットフォーム「プロファイルパスポート」で保有する位置情報データを用いることが可能になりました。これにより、一般的に効果測定が難しいとされる屋外広告やリアルイベント等の施策が売上などの事業成果に与える効果を高い精度で分析できるようになります。

サイカとブログウォッチャーがサービス連携開始

連携サービスの概要

サイカが提供するマゼランは、インターネット広告、テレビCM、屋外広告など多種多様な広告施策を統合的に分析し、各施策が売上などの事業成果に与える効果を定量的に計測することができます。
ブログウォッチャーが提供するプロファイルパスポートは、スマートフォンの位置情報を活用した様々なサービスを提供し、大量の位置情報データを保有しております。

従来、マゼランで屋外広告やリアルイベントの効果分析をする際には、広告費などの出稿量データを用いて分析を行うケースが主でしたが、ブログウォッチャーのプロファイルパスポートで保有する位置情報データを活用することで、屋外広告であれば広告設置エリアの通行人数、リアルイベントであればイベント開催場所の滞在人数など、各施策の精緻なターゲット接触量データを取得することができます。
これらのデータをマゼランの分析に用いることで、従来よりも高い精度で屋外広告やリアルイベントの事業成果への貢献を明らかにすることが可能になります。

今後の展開

マゼランは、国内No.1*1のMMM(マーケティング・ミックス・モデリング)*2ツールとして国内大手企業を中心に100社以上に導入されています。
今後、サイカとブログウォッチャーは、マゼランの導入企業を初めとして順次サービス提供を開始してまいります。

*1: 調査期間:2019年10月16~18日/調査概要:マーケティングミックスモデリングツールおよびオンオフ統合分析ツール10社を対象としたイメージ調査/調査手法:インターネット調査/調査対象者:22-69歳、男女、全国、マーケティング職種、上場企業勤務、TVCM出稿企業勤務/調査委託先:株式会社ショッパーズアイ
*2: マーケティング・ミックス・モデリングとは、統計的な分析手法を用いて、様々なマーケティング施策が売上などの事業成果に与える効果を定量的に測定し、マーケティング投資の最適化やシミュレーションを行うものです。

XICA magellanについて

http://corporatet.temp513.kinsta.cloud/magellan/

インターネット広告(リスティング広告、動画広告など)、テレビCM、交通広告など多種多様な広告の効果を統合的に分析し、広告予算の最適な配分案を算出することで、企業の全体最適なマーケティング活動を支援します。国内No.1のMMMツールとしてテレビCMを出稿する国内大手企業を中心に100社以上の企業に導入され、国内の広告宣伝費トップ100企業*3の10%の企業で広告分析にマゼランが利用されるなど、高い評価を得ています。

*3: 出典:「広告宣伝費」が多いトップ300社ランキング|東洋経済オンライン|2017年09月10日(http://toyokeizai.net/articles/-/187757

株式会社サイカについて

http://corporatet.temp513.kinsta.cloud/

サイカは、“すべてのデータに示唆を届けすべての人に幸福を届ける”というミッションのもと、2012年の創業以来、統計分析システムの企画・開発・提供分野において急成長を続けているITプロダクト開発企業です。創業当時より「分析のプロ」ではなく「現場のプロ」であるビジネスパーソンをユーザー対象としており、その独自戦略のもとに鍛え上げられた、プロダクトの操作性と直観性が高く評価されています。
<会社概要>
社名:  株式会社サイカ
所在地: 〒101-0065 東京都千代田区西神田2丁目5番2号 TASビル3F
設立:  2012年2月
代表者 :代表取締役CEO 平尾 喜昭
事業内容:プロダクト開発事業

プロファイルパスポートについて

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ブログウォッチャーが提供するスマートフォン向け位置情報データサービスです。SDKの提供・広告・分析・データ連携など、位置情報データにまつわる様々なソリューションをご提供しております。
<サービスラインナップ>
プロファイルパスポートSDK:位置情報の取得、活用ができるスマートフォンアプリ開発ツール
プロファイルパスポートDMP:位置情報データを活用した分析、データ連携、可視化ツール
プロファイルパスポートAD:位置情報データに基づくスマートフォン向けディスプレイ広告

株式会社ブログウォッチャーについて

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株式会社ブログウォッチャーはスマートフォン向け位置情報データプラットフォーム「プロファイルパスポート」を提供し、位置情報データを活用した広告・分析・データ提供・サービス開発を行っております。位置情報データをベースに様々な分野で有効なデータ利活用の促進を目指しています。
<会社概要>
社名:  株式会社ブログウォッチャー
所在地: 〒104-0033 東京都中央区新川1-3-17 新川三幸ビル9F
設立:  2007年4月
代表者 :代表取締役社長 酒田 理人
事業内容:「プロファイルパスポート」位置情報データプラットフォームによる位置情報関連サービス開発・提供
「キーワードマッチ」検索ワードに応じてランディングページの自動生成ができるロングテールSEO対策サービスの提供

本プレスリリースに関する問い合わせ先

株式会社サイカ 広報担当:国松(くにまつ)
TEL :03-6380-9897/E-MAIL :pr@xica.net